転職難民に落ちないために

昨今、雑誌を読まない人が増えているといいます。そのあおりを受けてか、昨年から、「読売ウイクリー」（読売新聞社）、「月刊現代」（講談社）など、有名雑誌の休刊が相次いでいます。なんとか生き残っているところも苦戦を強いられているようです。読者が減っている理由は、新しいニュースをネットやテレビでいち早く、そして無料で読むことができるからです。

雑誌は数百円します。とくに今回取り上げるビジネス雑誌は、500円以上もザラです。厳しい懐事情を考えれば、「雑誌を買うくらいなら、お昼ご飯でも」と思うのは無理のない話でしょう。

ビジネス雑誌は経済雑誌とも呼ばれ、その内容は経済やビジネスの記事が中心です。読者対象は一般サラリーマンやOLよりも、役職者や経営者を想定しています。役職者・経営者にとっては、ビジネスという視点が重要ですからね。実際に読者層も役職者・経営者層が多いと聞いています。マンガやゴシップ雑誌のように、娯楽のために読むものとは頭の使い方が違います。一生懸命読まないと、内容が理解できないものです。つまり、ビジネス雑誌を講読するとは、わざわざお金を払って、毎日の仕事にはすぐに活用できない、大きなスケールの記事を苦労して読むということなのです。しかし・・・

転職の情報収集という点から見れば、ビジネス雑誌は必ず役に立ちます。お昼を抜いたひもじい思いは、転職後のサクセスで取り返せるはず。

転職を考える際、それまでよりも良い待遇（たとえば高収入）や大きな裁量権、つまりキャリアアップを求めるはずです。それには、待遇や裁量権を与えるに見合った器の人物にならなくてはなりません。役職者・経営者に向けたビジネス雑誌は、その器を大きくしてくれるものなのだそうです。

偉くなって稼ぐためには、すでに偉くて稼いでいる読者をターゲットにしたビジネス雑誌を読んだほうがいい、という論法が成立するということのようです。まぁ、どんな仕事に就きたいかにもよりますけどね。